2011 年 3 月 11 日に発生した東北地方太平洋沖地震では、巨大な津波が東北から関東にかけての太平洋沿岸に襲来し、甚大な被害をもたらした。地震によって生成された津波波源は、広大で、かつその隆起・沈降量も極めて大きいと推定されたことから、波源生成にともなって海表面に接する大気が圧縮・伸張され、長周期の気圧変動が励起されたのではないかと考えた。そこで、日本国内および周辺の気圧変動観測点の記録を精査したところ、津波波源の生成により励起されたと考えられる気圧変動シグナルが確認された。その伝播速度、形状、距離減衰特性などから、その気圧変動波群は、波源の特徴を維持しつつ大気境界波として伝播してきたものであることが明らかとなった。

木造戸建住宅内の隣室間の騒音伝搬について、近年、新しい工法の普及により施主や事業者から指摘のある１階床下空間を経由した場合の現状把握とその対策を検討した。この結果、室平均騒音レベルを構成する各部位からの放射音は音源の種類によって違いのあること、各部位にグラスウールを入れることでその部位から放射される音は減少することなどが明らかになった。基礎断熱工法の騒音伝搬への影響は、タッピングマシンやボール音源の場合に大きくなることが分かった。

教室内の騒音は以外に大きく、聴覚障害などの集中した聴取を必要とする人々にとって問題点となっている。また、一般の児童・生徒にとても教師の声が聞こえない・聞き辛いことは、学習に支障をきたす要因となることは想像に難くない。そこで、FMワイヤレス送信を利用した製品が販売されている。今回提案のシステムは、学校において導入が行われている LAN を利用したシステムを考案した。また、無線LAN により音声伝送を行うことで、スマートフォンや携帯ゲーム機などの利用を考慮している。システム的にはインタフェースを初心者に利用しやすいよう GUI で操作の少ないものを採用した。また、単音節明瞭度試験の結果平均86％が得られ、十分に実用になるものと考えられる。

遮音壁の高性能化を目指し、Ｔ型遮音壁上面を音響的にソフトな状態とするため、片開放の音響管を配列させ、管配列全体の形状を二次元境界要素法(2-dimensional Boundary Element Method)を使用して検討した。 その結果、道路交通騒音に対してより大きな効果を得ることが出来る形状を見いだした。その形状は、管配列を構成するた片開放の音響管の長さを、制御対象周波数範囲の上限周波数に対応する波長の 1/4 から下限周波数に対応する波長の 1/4の長さにまで徐々に変化させるものである。管配列の開口面が山型に構成された遮音壁となっている。以下、山型管配列遮音壁と呼ぶ。山型管配列遮音壁では挿入損失の周波数分布特性が良好で、道路交通騒音の予測モデルに基づく性能も、従来の改良型遮音壁などより良好なものであった。

排水性舗装は道路交通騒音を低減する効果があるが、路面の空隙詰まりにより効果が経年で減少していく。道路交通騒音予測モデルである、ASJ RTN-Model 2008 作成に当たり、約１６年にわたりデータを蓄積してきた。モデル発表後も引き続き、高速道路にて車種別の自動車走行騒音パワーレベル、パワースペクトルの調査を定期的に実施し、排水性舗装上の騒音低減効果の経年変化について検討を行っている。本論文では日本の高速道路における排水性舗装および密粒舗装上の自動車走行騒音について最新の調査結果・分析結果を報告するものである。

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To provide more elaborate approach to rate transportation noise annoyance across communities in Vietnam、socio-acoustic surveys on community response to aircraft and road traffic noises were conducted in residential areas around Da Nang City. The community response was obtained by face-to-face interviews during the daytime on weekends. The aircraft noise was measured for seven successive days. Road traffic noise was measured every 1 s for 24 h on the road shoulders of selected streets. The ranges of aircraft and road traffic noise exposures observed in Da Nang were from 52 to 64 dB、and from 66 to 76 dB Lden、respectively. Representative dose-response relationship for aircraft and road traffic noise annoyance in Vietnam has been proposed based on data obtained in Hanoi、Ho Chi Minh、and Da Nang City. It has been found that Vietnamese were more disturbed by aircraft noise but less annoyed by road traffic noise than European people. The respondents in Da Nang were found to be the most tolerant of noise among those in all the investigated cities based on the results of Community Tolerance Level.

新幹線鉄道振動に係る住民反応の基礎資料を得るために、神奈川県内、名古屋市内及び福岡県内の新幹線鉄道沿線の住宅地域を対象に個別に実施した社会調査と騒音・振動測定のデータを用いて二次分析を行った。具体的には、現行の勧告で規定されている最大値ベースの評価指標を暴露量とし、アノイアンスとの関係を検討した。本報告では、振動に焦点を当て、振動の暴露反応関係を検討するとともに、暴露量以外の要因がアノイアンスに及ぼす影響を検討した。具体的には、騒音レベル及び妨害感がアノイアンスに及ぼす影響及を明らかにした。最後に、騒音・振動以外の住環境要因や個人属性とアノイアンスとの関連についても検討を行った。

風力発電用風車から発生する騒音について、その周波数特性や騒音レベルおよびその風速との関係などの基本特性を実測調査により明らかにした。風車騒音の周波数特性の測定では、風車騒音の周波数特性は、風車により様々な特徴を持ち、距離減衰特性の観測および稼動と停止時等観測条件ごとに、風車が低周波数で卓越ピークが観測される。風車騒音と風速の関係の調査により、風速の増減と風車下での騒音レベルの低高の明瞭な関係が確認された。今後より多くの風車を対象とした騒音の周波数特性や音の伝搬状況の特徴を比較、考察することで、風車騒音の実態をより明らかにすることが期待されるが、そのような観点から調査事例を報告する。

都市には、様々な音が存在している．特に現代の市街地では、自然の音や人々の生活に関わる音の他に、自動車や電車等の交通騒音による影響が大きい．こういった音は１日を通して絶えず変化しているため、具体的な実態を知る事は難しい．しかし、騒音及び都市の音環境を考える場合、１日を通した都市の音や、その背景にある都市活動の変化を把握する事は一番の基本となる．そこで本研究では、都市活動が２４時間を通してどのように変化しているのかを、音を切り口として実際に観測した．実測調査では器械的な計測を行った他、聞こえた音の分布を記録するといった身体的記録も同時に行った．得られた結果を元に２種類のデータ(騒音レベル変動グラフ、サウンドマップ)を作成し、各々を照らし合わせる事で、都市の音と、都市活動の関係性について考察を行った．

既報において提案された、線形化 Euler 方程式法による実在地域の音響伝搬解析のための数値地形情報を用いた形状自動生成手法においては、平坦地のみの対応であること、および形状生成の段階で階段近似を行うため、任意解像度の格子への対応が困難なことが課題として挙げられた。本報告ではそれら課題を解決する形状生成手法の提案、およびオープンソースのツールキットを用いた実装を行う。さらに傾斜地形を含む市街地および丘陵地の形状生成例の提示により、良好な形状生成が可能であることを示す。本手法では階段近似を行わない形状再現を行うことから、境界要素法および音線法など、他手法への展開が期待される。

複層ガラスは、断熱効果や結露防止に優れているため多くの住宅で利用されているが、板ガラスの遮音特性に必然なコインシデンス効果に加え、複層ガラス特有の低音域共鳴現象を生じてしまい、低音域では単板ガラスの遮音性能よりも劣ってしまう。そこで、板ガラスの遮音性能の低下に影響を与えるコインシデンス効果や低音域共鳴現象の発生に大きく起因するガラス面上の振動に着目し、レーザー振動計を用いてガラス表面の振動応答の観測を行い、ガラス板の板振動と遮音性能との関連性について検討した。

東日本大震災で津波では大きな被害が出たが、阪神淡路大震災による教訓もあって、地震そのものによる建物の倒壊で亡くなる人は極めて尐なくなった。日本の耐震建築はロバストになったとは言えるが、再度、加振試験の手法も含めて、最新の設計手法とその加振試験の方法、それに今後の免振への課題をサマライズする。

平成 10 年に騒音に係る環境基準の改訂が行われた。騒音評価量が LA50から LAeq に変更され、併せて地域類型や基準値、時間帯等も見直された。地域類型別の LAeqの基準値の達成状況と住民意識との関連について調査した。一般地域及び幹線道路近接空間においては、環境基準の達成率と住民意識との間に大きな乖離が見られた。その原因について検討及び考察を行なった

残響音等の音環境の評価として STI（Speech Transmission Index）が広く利用されているが、この指標は比較的残響の少ない環境の精密な評価には適していない。本研究では、あらかじめ劣化処理を施した音声を使用して、無響環境下でも明瞭度がある程度低下する条件で聴取実験を行った。67 音の日本語単音節に対して 10 種類の環境のインパルス応答を畳み込んだ音声を呈示して聴取実験を行い、残響ごとに母音の明瞭度に与える影響が異なることを示した。さらに、物理的パラメータが酷似していても母音毎の聴取傾向には大きな差がみられる場合があることも分かり、高齢者などの QOL 向上のためには STI 値等に加えてより精密な評価が可能な新たな指標が必要であると考えられる。

実建物において同一住戸内のトイレ、ユニットバスと居室間の遮音性能を調査した。トイレに隣接した居室であっても廊下を介した居室であっても概ね 30～40dB の音圧レベル差であった。床仕上げ構造の違いや床下間仕切壁の有無によっても室間音圧レベル差の傾向に差は見られなかった。間仕切壁の遮音性能よりも扉の下のアンダーカットの影響が大きいためであると考える。ユニットバスと居室間も同様の傾向であった。次に、消音型トイレシステムを提案し、遮音性能の調査を行った。トイレの扉下にアンダーカットがある一般の扉に比べてアンダーカットがない扉は1kHz帯域以上で5～10dB遮音性能が向上した。通常の生活環境では行為音はほとんど聞こえないレベルになると考える。

土被りが小さいトンネルの発破工事などにおいて、トンネル坑口から充分離れた位置でも発破音が観測されることがある。これは、発破による地盤振動音で、坑口から放射される一般的な発破騒音、低周波音とは異なる伝搬機構、伝搬経路によるため、従来の予測式などが使えない。本書は、地盤振動音が観測された２つのトンネル発破工事において、音と振動の計測を継続的に行い、その結果から、地盤振動音の周波数特性や、その単発騒音暴露レベルと薬量、距離との関係などを求めた。また、既往の類似したデータとの整合性に関しても考察し、今後、地盤振動音が問題となるトンネル発破工事の事前環境評価や施工管理などに活かせるデータとなることを目指した。

著者らは、環境音楽による道路交通騒音の軽減効果を検討し、環境音楽の付加が音環境の快適性向上に有効であることを示してきた。本研究は、環境音楽による音環境の快適性向上効果が、視覚刺激のある条件においても等しく得られることを、印象評価実験により実証したものである。視覚情報の有無によらず、道路交通騒音が55～65 dB 程度までであれば、騒音よりも 2～4 dB高い環境音楽を付加することで音環境を快適にすることができる。この範囲以下のレベルでは環境音楽の効果はなく、この範囲以上のレベルで環境音楽を付加すると音環境の快適性は失われる。道路交通騒音が70 dB になると、騒音軽減可能なレベルの環境音楽は、音環境を不快にする。

ハイブリッド・電気自動車が増加してきた今日の状況下における、自動車走行音に関する意識調査を実施した。これらの低騒音車に接近報知音を設置することへの認知度は、女性より男性の方が高かった。報知音を設置することの是非については、安全面への配慮から必要性を認める回答が多かったが、騒音問題に繋がる懸念も示された。運転者および歩行者の立場で車の接近による危険を感じた経験については、狭い路地などで遭遇している状況が明らかになった。車の接近に気付かなかった理由として、20 歳代以下はヘッドホンで音楽を聴いていたことが原因として上げられ、年齢が上がるほど該当車両の音が静かであったことが原因となる傾向が示された。

物理的な年齢や時と感覚的（心理的）な年齢や時との関連をウェーバーフェヒナーの法則や我々が取得する情報量を手掛かりにあれこれ模索する。また夢と現実、竜宮の時間（ウラシマの時間）についても思いを巡らす。

欧米諸国以外の国々では騒音暴露状況の段階的変化に対する社会反応に関する研究 は少なく、高速鉄道の開通による段階的な変化に関する研究もわずかである。本研究は新幹線開通や在来線の高架化前後の社会反応を調査することで、将来の騒音振動政策に貢献することを目的とする。九州新幹線開通前後に熊本で社会音響調査を実施した。調査地区では新幹線と在来線が隣接並行して運行している。新幹線の開通によって、ほとんどの地域で騒音・振動暴露量とアノイアンスが有意に低下した。生活活動妨害では在来線騒音・振動によるTV聴取妨害や振動による妨害への影響が大きく、新幹線騒音・振動による影響は小さかった。

騒音制御工学会に設置された社会調査データアーカイブ分科会は、2011年度から騒音に関する社会調査のデータアーカイブSASDA (Socio-Acoustic Survey Data Archive)の運用を開始した。このデータアーカイブを用いた二次分析により、日本における交通騒音の代表的な暴露反関係の構築を試みた。暴露量としてはLdnとLAeq、住民反応としては個別音源に対するアノ イアンスの反応（%HA）を用いた。音源間での比較の結果、軍用航空機にの%HAが最も高かった。続いて、新幹線鉄道と民間航空機に対する反応がほぼ同じで高かった。在来鉄道に対する反応は道路交通より高く、欧米で認められるRailway Bonusは近年の日本での研究結果と同様に確認できなかった。

本報では、ニューラルネットワークやサポートベクターマシンを用いて騒音レベルの実測データや地域類型から環境騒音に対する住民の反応を予測することを試みた。ここでいう、住民の反応とは自宅周辺の音の大きさに関するアンケートへの回答であり、これを予測地点毎の個別の回答あるいは全体の回答割合の形で予測した。この結果、個別の予測の正答率はおよそ50%であり、ニューラルネットワークとサポートベクターマシンで大きな違いはなかった。一方、全体の回答割合はニューラルネットワークの方か予測しやすく、地域類型により予測モデルとして望ましい入力要素に違いが生じた。

東日本大震災以降、北関東を中心とする地震の群発に伴い、地鳴りに似た周波数を含む生活騒音や交通騒音が地震発生を連想させるといった事例が報告されており、地震による生活音認知への影響が疑われる。本研究では、地震に対するストレスレベルと突発的な生活音への感度の関係を調べるため、茨城県在住者を対象に、生活騒音の主観評価実験と質問紙調査及び生理計測を実施した。その結果、低ストレス群に比べ、高ストレス群において生活騒音や交通騒音から地震をより想起する傾向が確認された。さらに、高ストレス群がより騒音感受性が高く、騒音感受性は状態不安と強い関連があることが明らかとなった。ERPによる生理計測を行った結果、低ストレス群に比べ、高ストレス群においてより大きなP3aを惹起した。地震に対するストレスレベルは、突発的な生活音への感度と関係することが明らかとなった。

古典的な波動方程式と@@@の方程式や熱伝導（拡散）の方程式との係わりについて考える。また光と音の振舞いの違いについて言及する。

模擬家屋と低周波音発生装置を用いたフィールド試験を行い低周波音領域における家屋内外の音圧レベル分布を測定した。その結果、家屋内では壁を反射端とみなした場合の定在波よりも低い周波数で分布が生じることが確認され、屋内で低周波音を計測する際には計測位置に注意を払う必要性が示唆された。また、模擬家屋があることで家屋まわりの音圧レベルがどのように変化するかを調べた結果、12。5 Hz 以下では家屋があってもなくても周囲の音圧レベルがほとんど変化しないが、25 Hz を超える周波数では窓ガラスを含む家屋前面が反射壁として振る舞い家屋前面圧力が最大6 dB程度増加することが明らかになった。

低周波音には、振動感覚を生じさせるという特徴がある。低周波音によって生じる振動感覚が頭部で鋭敏に知覚されることに基づき、独自に「頭部の振動感覚」を定義してその知覚閾値を調べたところ、聴覚閾値よりも5～17 dB(Z)程度高かった(20～50 Hz)。また、「頭部の振動感覚」の等感度レベルの周波数依存性が、知覚閾値の周波数依存性に類似していることなどから、その定義のあいまいさにも拘わらず、被験者が何らかの共通した知覚メカニズムに基づいて「頭部の振動感覚」を知覚していることが推測された。頭部に生じる物理的な振動がその知覚に寄与している可能性は小さく、何らかの聴覚機能が関与している可能性が示された。

風力発電施設から発せられる騒音が社会的に問題となっている。我々は、「風力発電等による低周波音の人への影響評価に関する研究」（環境研究総合推進費・課題番号S2-11）の一環として低周波数成分を含む風車騒音が人間に及ぼす聴覚生理・心理的反応を実験室実験によって検討している。本報では、基礎的な検討として行った低周波数領域における純音閾値に関する実験、および実際に風力発電施設周辺で録音した実騒音を用いた、風車騒音の可聴性に関する実験の結果を報告する。

トンネル工事で発生する発破音の低周波音を低減するため、これま で主に定常音を対象として研究されてきた共鳴型消音器について検討した。ト ンネル工事現場の坑口付近に音響管を用いた消音器を設置し、広帯域衝撃性音 源および発破音による消音器の挿入損失を測定した。その結果過渡応答に対し ても低周波数帯域で約15dB以上の低減効果が得られることを確認した。また その効果は最大値と単発暴露騒音レベルいずれの場合も得られた。

トンネル工事の発破掘削によりトンネル坑口から放射される低周波音は、人体への圧迫感や振動感を与えることや、建具等のがたつきを発生させるなどの影響を与える。この様な低周波音を軽減させるためには、トンネル工事計画段階での適切な予測評価が重要である。しかしながら、発破低周波音の予測は十分ではない。この様な背景から、筆者らは施工中のトンネルにおいて発破低周波音の長期計測を行い坑内減衰に関するデータを蓄積してきた。本報では、これまで筆者らが報告したデータを引用し、発破低周波音の予測評価に関して今後検討すべき課題を述べる。

近年、住宅の密集化により、近隣騒音が社会問題となっている。音に対する感じ方は聴取者の置かれた状況によってさまざまであり、この点で騒音問題は心理的な問題であると考えられる。 本研究では心理的要素の中でも特にコミュニケーションに焦点を当て、コミュニケーションの有無が生活環境音の評価にどのような影響を与えるかを検討した。大学生19名を対象に、14種類の生活環境音を7段階のSD尺度15対で評価してもらった。実験条件は、生活環境音を発する相手とコミュニケーションがある場合とない場合の2条件とした。得られたデータをもとに分析を行った結果、コミュニケーションがある場合はない場合に比べて、音による被害や音量の程度をより低く感じ、音をより美的に感じることが示された。また、「人の話し声」、「子どもの声」といった音声に関する環境音で、条件間の差が顕著にみられた。

MFP（プリンタ複合機）の快音化のための標準的な設計指標を確立することを目的に、背景音の存在する環境下（騒音下）でのプリンタ動作音の印象を評価した。その結果、背景音の存在により印象評価の結果の一部に変化が見られ、その原因としてマスキングの影響が示唆された。また、時間率騒音レベルやラウドネスレベルなどの物理的評価指標と印象との対応関係を調査した結果、マスキングを考慮したラウドネスレベルの5%時間率レベルとの関係が比較的良好なことが確認された。

本研究では、自動車加速音を対象とした主観的な大きさが、視覚情報から得られる車種カテゴリ印象の違いにより、どのように変化するのか、ということについて調査を行なった。音の大きさの主観評価実験では、スポーツカー画像あるいは高級車画像を提示することにより車種カテゴリ印象を与え、それぞれの状態で加速音を提示し、大きさ評価を行なった。その結果、同じ加速音を提示した場合においても、車種カテゴリの印象により有意に大きさの印象が変化した。さらにその影響は実験参加者の運転頻度などの特性により異なり、低頻度運転者はスポーツカー印象により加速音をより大きく感じるものの、高頻度運転者は反対に、より小さく感じられる傾向にあることが明らかになった。

幹線道路沿道の環境（騒音・振動や大気汚染等の複合的な影響を受ける環境）を経済的に評価することを目的として、大学生を対象に、コンジョイント分析を利用した物件評価実験を行った。道路からの距離の効用と家賃の効用との関係から、幹線道路沿道の環境の改善（後背地への移動）に対する支払意思額（WTP）を求めた。その結果、直面（5 m）から20 mへの改善は10、700（円／月）、直面（5 m）から50 mへの改善は12、000（円／月）となった。さらに、幹線道路沿道の環境に対する選好の個人差について、各水準に対する効用値の順序および相対重要度に注目した分析を行い、騒音感受性に関わる質問に対する回答との関連についても分析した。

風力発電施設の風車のブレードが被雷した場合に、ブレードに ひび割れや接着面の剥離が生じることがある。これを放置しておくと破損が進行しブレードを交換しなければならない場合も発生する。ブレードに亀裂が生 じると一種の笛になり、回転時に純音性の共鳴音が発生する。この異常音を検知すればブレードの以上が診断できる。正常な風車と落雷によりブレードに破損が生じた風車について、風車近傍での騒音の測定例を報告する。

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駅の階段を示す音サインを想定し、楽器音（Vibraphone）の和音と三角波のチャープ音を用いて6種類の試験音を作成した。これらを用いて音の定位実験と印象評価実験の2つを行った。定位実験では、試験音のうち和音とチャープ音の2種類を用いた。駅構内の背景音を無響室内の3次元音響再生装置によって現場と同 じ音圧レベルを再現した上で、試験音を水平8方向、仰角3段階に設置したスピーカより試験音を再生して被験者に提示した。各方向ごとの正答率は、やや前方が高いものとなった。仰角の完全正答率をみると、角度が高くなるほど正答率が低くなった。主観的な印象としてはチャープ音より和音が好まれることがわかった。

電車内の 音環境に関する利用者の印象をアンケートにより調査した。回答者は、知り合いの輪を広げていく「人間ネットワーク」的な手法により募集した。657名の回答者の結果によれば、走行音や車内アナウンスなどの電車に起因した音よりも、乗客同士の会話、携帯電話の着信音や通話、イヤホン等から漏れる音など直接電車とは関わりのない音を不快に感 じる人の 多いことが判明した。不快に感じることが「時々」「比較的」「頻繁」に“ある”と答えた回答者の割合でみると、電車に起因した音が20 %前後であるのに対し、電車とは関わりのない音は50~60 %に達した。また、車内音を不快に感じる要因として、年齢や地下鉄の利用状況などが示唆された。

本研究はPAC分析を用いて被験者の印象から対象空間の認知構造を把握し竪町商店街における音環境への意識について検討する。実験は被験者に竪町商店街を歩いてもらい印象に残った項目を抽出しPAC分析、クラスター分析、デンドログラムの総合的解釈を行った。通りに置かれた物への意識や、歩きにくさからの不快感、閑散さと賑やかさの通りの雰囲気からくる通りに対する意識で構成された認知構造が示された。音に関する項目はほとんどその大小に関する評価はみられず、本研究の実験ではおよそ60~ 70dB の範囲であり、賑やかさに結びつき好印象を与えていた。ただ、人の少なさなどからくる静かさは閑散さと結びつき、静かという表現が必ずしも好印象ではなく使われていた。

無響室・半無響室の自由音場特性の検定には、ISO 3745 Annex Aに規定された逆二乗則検定が広く利用されている。逆二乗則検定では、実測した音圧レベルと逆二乗則に従う理論上の減衰曲線との乖離量で適合性判定が行われるが、その減衰曲線は、規格に記載された推定式を用いて、音圧レベルの実測値から求められるのが一般的である。この点について、本稿では、規格の推定式の導出過程を明らかにし、この推定式では適切な減衰曲線が推定されず、音場の特性を正しく評価できないことを示した。またさらに、この点を是正した推定式を新たに 提案し、各推定式による検定結果を比較して、その有効性を確認した。本稿の提案が、適切な無響室・半無響室の普及と公正な製品評価の一助となれば幸いである。

画像上にオノマトペを配置することで、ある場所のサウンドスケープを表現する時、その配置のしかたによって音環境の物理的な状態をどの程度表すことができるか、という点について検討した。音源が見える画像上に配置した、擬音語の大きさと数量を要因として、調整法により、擬音語付き画像が表現する音環境にふさわしいと感じられる音圧レベルを得た。その結果、画像上の擬音語の大きさは音量感の表現に強い効果を持ち、文字幅（または高さ）が2倍になるに従い、約101dBの音量感の増大を表すことができることが示された。一方、画像上の擬音語の数量は効果がなく、その多寡によらずほぼ一定の音量感しか表現できないことが明らかになった。

新幹線高速化の大きな課題の一つは騒音の抑制である。高速走行時の沿線騒音低減のために、集電系音および車両下部音の低減対策を中心に開発を行い、新幹線高速試験電車FASTECH360（新幹線専用車FASTECH360Sと新幹線・在来線直通車FASTECH360Zの2編成）による走行試験を行った。その結果、騒音レベルは、現行のE3系とE2系の併結運転時に比べて、約5dB低減することがわかった。これは、現行営業車275km／h走行時の騒音レベルで走行可能な速度に換算すると、330km／h程度に相当し、大幅な速度向上が可能であることがわかった。現在、さらなる騒音低減に向けて取り組んでいるCFDを用いた空力音解析事例についてもあわせて述べる。

近年の自動車の開発では、省エネ化と快適性がキーワードとなっており、自動車の空力特性や空力騒音に関する研究が盛んに行われている。数値流体力学の進歩により自動車周りの流れ解析や空力騒音解析が進められる一方、実車を使った風洞実験も以前にもまして高度化している。本報告では、自動車開発における空気力学の重要性を示すとともに、自動車開発に適用されている空力騒音解析、風洞実験技術を紹介する。数値解析では京を用いた車内騒音予測技術の取り組み、実験解析技術として非定常PIV計測に基づく音源解析、感圧塗料による圧力計測技術について解説する。

高圧燃料ポンプは直噴エンジン用の自動車コンポーネントの主要部品であり、快適性向上の観点からアイドリング時の静音化が求められている。高圧燃料ポンプの主な音源は、吸入弁(電磁弁)の開弁音と吐出弁の高圧脈動音であり、本研究は前者の低減を目的としている。本報告では、まず、高圧燃料ポンプの構成と騒音発生メカニズムと騒音の特徴について説明し、次に、対象とする電磁弁の静音化手法である弁の応答性向上のためのバネ加重低減と弁の動作を制御する電流制御手法について説明する。低コスト化の観点からできるだけ構造変更を伴わない手法での静音化がポイントである。最後に、本静音化手法での騒音低減効果を示す。本手法により約3dBの騒音低減効果が得られた。

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The paper describes the prediction method for the unsteady flow field and the aerodynamic noise of a small axial fan. The prediction method is comprised of various CFD conditions and acoustic analogy by using Ffowcs Williams-Hawkings equation. The tested fan was an axial fan with impeller outside diameter 170 mm and 5 blades. Virtual anechoic room which has same size with real one was used for CFD. URANS and LES turbulence models were used and optimized mesh was selected with mesh dependence study. Calculation conditions were also studied such as time step and sampling time of noise analysis. In this paper、we got optimum analysis conditions and computational results、their results were compared with measured ones.Keywords : CFD、CAA、Aerodynamic noise、Small fan、Axial fan

建設工事騒音の対策 では 、低周波数帯域の音圧 レベル 低減 が課題とされている。これは 遮音壁 や防音 シート の設置 といった 従来 の対策 が高周波数帯域 に有効 であるものの、低周波数帯域においては明らかな 効果 がみられないためである。アクティブ騒音制御 （ANC : Active Noise Control）は、マイクやスピーカ等の電気音響機器を利用 し、対象 とする 騒音 と逆位相 の音を放出することで 原音 をキャンセル消音 する 技術 であり 、低周波数帯域の音圧 レベル 低減に有効 である 。本稿 では 、ANCを用いた 建設機械騒音の低減手法を紹介 するとともに 、低周波数帯域にピーク を有する 掘削機 のマフラー騒音 への 適用事例を報告 する 。

今日の医療診断において人体の断面図を得るためにMRI装置は必要な装置であるが、検査時に大きな駆動音を発生させる。我々は2003年からMRI駆動音の分析を行っており、撮像法や撮像条件の違いから発生する駆動音の音圧レベルやスペクトルが異なることを示した。駆動音の対策案として防音保護具とActive Noise Control(ANC)を合わせたシステムにより駆動音を制御することが効果的であることを計算機シミュレーションによって明らかにした。

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It is well established that short-term exposure to relatively high sound levels in laboratory conditions can alter physiological responses. There are various physiological responses caused by noise、EEG investigations can be appropriate as a tool for analysis of physiological effects of noise on human being on the point to enable the measurement of projecting stress response by brain wave. Spectral analysis with EEG data was conducted and alpha and beta power related values show significant correlation with noise stimuli. Relative power indicator of beta wave tends to increase upon noise stimulation. From this experiment、it is found that noise causes change in the brain wave with a stress factor.

静穏な音環境による効用の認識の違いがどのように選好に影響を与えるか明らかにすることを目的とし、降雨騒音低減傘を例にとり経済評価手法の一つであるCVMによる実験行った。降雨騒音低減傘をさすことで静かに歩行できることのみを教示した場合の支払い意思額に対して、コミュニケーションが円滑に行えるあるいは安全に歩行できるというサービスを明示した場合の支払い意思額は大きく増加した。これらの結果より、静穏な音環境による効用の認識を向上させるためには、音環境に潜在するサービスを明示することが有効な手段の一つであることを示した。

札幌の都市公共交通を担う路面電車と地下鉄の騒音が沿線住民に及ぼす影響を検討する目的で社会調査を実施した。調査は住民へのアンケートと騒音・振動測定から成っている。アンケートは郵送法によって実施し、回収率は路面電車調査で63％、地下鉄調査で56％であった。これらの調査結果から騒音暴露量と不快感反応の関係を求め、過去に実施した列車騒音調査と比較した結果、同じレベルの騒音に暴露されていながら反応率には明らかな差が認められ、列車騒音、地下鉄騒音、路面電車騒音の順に不快感の反応率が減少することがわかった。その原因を各交通機関の利用頻度や印象と言った非音響要因との関係から考察した。

騒音の影響評価に関する社会調査は数多く実施されており、国内ではそのデー タベース化も進められているが、振動に対する社会調査の事例は、騒音に比べ 極めて少ない。そこで、本研究では、さいたま市内の鉄道および道路沿線地区 において、交通振動および騒音に対する社会反応に関するアンケート調査、お よび調査対象地区において振動・騒音測定を実施し、振動・騒音に対する暴露 反応関係を求めた。本調査で得られた回答数は限られたものではあるが、騒音 に対する暴露反応関係については、既往の結果と比べることで、一定の妥当性 を確認できた。振動に対する調査結果や暴露反応関係は、今後の振動評価法や 評価基準の検討に資する知見になり得るものと考えている。

日本騒音制御工学会の社会調査データアーカイブ分科会のもとで設立設置された社会音響調査データアーカイブ（Socio-Acoustic Survey Data Archive）をもとに、我が国における騒音の暴露反応関係について検討した。またその結果を、欧米のデータ、アジア方面へのアーカイブの拡大を念頭にベトナムのデータと比較した。我が国では、軍用航空機に対するアノイアンス反応が特に高く、次いで新幹線と民間航空機、在来線鉄道、道路交通騒音と続く。これまで度々指摘されてきたように鉄道ボーナスは見込めない。欧米、ベトナムの結果と比較すると、日本は反応が高い。航空機は国を問わず反応が高めである。ベトナムは道路交通騒音に対する反応が低く、欧米は鉄道に対する反応が低い。

枠組壁工法住宅のビルダーに対して遮音性能に関するアンケート調査を行った。この結果、標準的な仕様の場合においても半数程度が根太上への面材追加や天井懐への吸音材の挿入などを行っていること、施主からの質問や満足度については、戸建住宅は共同住宅に比べて計画時に質問が少ないこと、竣工後については床衝撃音や響き、給排水音についてやや指摘がみられるなど、今後の枠組壁工法住宅の遮音性能をより高めていくための課題が得られた。

実大火災実験を行うために建築した木造3階建て学校の実験建物（予備実験試験体）を対象として、床衝撃音遮断性能の測定を実施した。実験建物は軸組工法と枠組壁工法のゾーンに2分割されている。また、学校の構造要件のひとつに長スパンの床架構があるため、軸組工法は大断面集成材よる大梁、小梁方式、枠組壁工法は枠組壁工法用製材で構成されたトラス床根太による床構造とした。この床構造について乾式二重床構造の有無及び天井仕様を変化させた各種床構成で測定した結果について報告する。

集合住宅居室におけるスラブ素面の重量床衝撃音レベルをイン ピーダンス法で予測する際に,スラブ端部のインピーダンスレベル上昇量は スラブと梁せいの比で整理できること,2スラブ段差や垂壁等もスラブのイン ピーダンスレベル上昇量に寄与することを示した。次に,乾式二重床施工後の 重量床衝撃音レベルは, 63Hz 帯域で加振点位置によらずほぼ一定の値となるた め、重量床衝撃音レベル低減量は加振点ごとに変化すること,壁式構造実験室 で測定した加振点別重量床衝撃音レベル低減量とスラブのインピーダンスレベ ル上昇量が直線的な関係にあることを示した。代表的な仕様の2つの乾式二重 床における結果であるが, 実建物において 63Hz 帯域の乾式二重床を含む重量床 衝撃音レベルの予測値と実測値は加振点別重量床衝撃音レベル低減量予測式を 用いると±5dB の範囲に 90%を上回る確率で含まれていた。

ゴムボール衝撃源（JIS A 1418-2に規定される衝撃力特性（2）を有する衝撃源）を対象に、落下高さ、床仕上げ材及びその組み合わせによる衝撃力特性の変化及びその線形性など、測定結果に及ぼす影響ついて検討した。また、数個のゴムボールを対象に、衝撃源個々の衝撃力特性のばらつきを調べ、床衝撃音の測定結果に与える影響について比較・検討した。さらに、それぞれの衝撃源による測定結果のばらつきを小さくするため、衝撃力の規準値に基づく数種の補正方法を検討し、補正後の結果及びそれらの特徴について考察したので報告する。

日本音響学会の道路交通騒音予測モデルASJ RTN-Model 2008における、建物群背後における騒音の予測計算方法は、直線で一様な横断面の道路を対象とする。本報告では、曲線や道路横断面の形状が一様でない場合に適用可能な建物群減衰計算と国総研による実測値を比較した。その結果、平均値で建物密度を与えた場合に実測よりも騒音が過小に計算される傾向が、分割した領域ごとに建物密度を設定することによって改善された。

工事振動による建物被害の評価について、振動発生源の波形データを入力とし、地盤のFEMモデル、家屋の骨組みモデルを用いる解析的評価手法の適用性を検討した。振動発生源の波形は近傍での計測データやカタログ振動数に基づき設定し、地盤モデルは3次元性を考慮した軸対象モデル、家屋モデルは梁柱構造の立体モデルとして動的解析を実施することで、既往の調査研究成果と整合した結果が得られることを確認した。さらに、同手法を用いることで、杭の打設深度の違いや、振動発生源の振動特性や離隔により、家屋位置の地盤振動の特性が異なり、家屋振動に有意な差が現れることを評価できることを確認した。